Tax@Cryptact(タックス＠クリプタクト)というツールを使ってビットコインで2017年にどれくらい利益が出ていたかを計算した。
いくつかの取引について「未分類取引」という表示が出て、どうしても原因がわからず消せなかったので、とりあえず差分の細かい数字を同時に逆に売買したことにして消
した。
具体的には取引履歴データをアップロードする画面の右下にある「カスタム」という箇所から自分でデータを作成したエクセルをアップした。
カスタムファイルの作り方は以下のヘルプのページに掲載があった。
とりあえず同じ日に同じ金額で直前に売買したことにした。
あと、Zaifの信用取引の分のデータがなぜかインポートできなかったので、その部分はZaifの信用取引で損した分を、通算の利益から差し引いた。
カスタムファイルで無理やり帳尻をあわせた形なのでたぶん雑所得の総額は正確ではなく、税金が増えているか減っているかしているのだが、小さな金額の部分だったのでとりあえずこれで確定申告する。
納税金額がわかってスッキリした。もっと早くやればよかった。
計算する前まで税金どれくらい払わないといけないのか不安な気持ちを抱えたまま生活してたのでよくなかった。
基本最初のタイミングですぐにビットコインをアルトコインに替えて、ガチホのスタイルでいたので、思ったよりも利益は出てなかった。
含み益は増えているが、利確しないまま2018年に入っていた。
自分でやるのは効率が悪すぎるし、金額が間違っていたときに大損することになりかねないので、来年からは今年の確定申告でビットコインまわりの申告をした経験を持った税理士に任せたい。
いまは金額がまだ小さいからよいが、これ大きくなってきたときに計算間違えて、本当は払わなくてよいはずの税金を大きく払っていたらただ損するだけ。
税理士を雇ってお金払ってやってもらっても、ミスがないほうがよい。
ただ、ちゃんと正確に計算できる税理士はそれほど多くなさそうだが。
多めに払ったとしても税務署は当然あとで計算しなおして返してくれたりはしない。
計算方法が複雑すぎて、うっかり脱税が増えそう。
別に支払い税額を誤魔化そうとしたわけじゃなくて、ただ計算の方法がわからなかったり、間違えたりして少額で納税してしまうパターン。
あと、そもそも所得を申告しないとかはあとで税務調査くるとまとまった延滞税を請求されて危ないので注意したほうがいい。
取引所やブロックチェーンにすべて記録が残っているので、KYC（本人確認資料の提出）が済んでいるかぎりは、本気で追われると絶対にバレる。
KYCがされていないオンラインのウォレット同士で取引所を介さずに売買すると追いかけられないとは思う。
たとえば現金を手渡ししてもらって、その額の分のビットコインを友達のスマホのウォレットに送る売買をしたら追いかけようがない。
なぜならスマホのウォレットは個人情報を取得せずに使えてしまうものが多いから。
ただ、けっきょく一番最初にそのビットコインを入手したのが取引所ならすぐにわかってしまう。
これ国税の人たちはルール決めるときに計算がどんな状態になるか理解してたんだろうか。
一度でも自分で売買して、それの利益を計算してみたら、大変すぎてまともにやるのは無理だとわかると思うのだが。
自分は数百回くらいの取引だから、Tax@Cryptactなくて手動だったとしても膨大な時間がかかるもののまだなんとかなかっただろうけど、botを使った自動トレードで数千～数万の取引をしている人もけっこういるわけで、計算ツールなかったら不可能だと思う。
ビットコインとイーサリアムの売買をしたときに、その時点での日本円のレートをチェックして計算しないといけないとか無理ゲーすぎる。
過去にさかのぼって1日ごとのレートをチェックするとしたら、手動だと膨大な時間がかかる。
そもそも海外の取引所で日本円建てのレートが存在しないし。
どの取引所のレートで計算するのかも基準が曖昧すぎ。
ちなみに最初Tax@Cryptactのエラーがどうしても消せなくて、代わりのツールを探してみた。
G-taxという似たような税金計算ツールがあって、試しに登録して使ってみたのだが、エラーが出て計算結果が出なかった。
Tax@Cryptactはエラーあってもほかの部分は計算してくれるのだが、G-taxはエラーがあるとそもそもまったく計算してくれない仕様のようで、何が間違っているのか見当がつかずに使うのを挫折した。
ほかにも国産のツールが３つか4つくらいあったけど、サービス説明ページを見るとどこも海外の取引所に十分に対応していなかった。
具体的にいうと、自分が使っているのが、Binance、Bittrex、Poloniex、BitFlyer、Coincheck、Zaifだったのだが、このうち前半3つの海外取引所にすべて対応しているところがない。
来年は税理士さんに依頼するにしても、数千円くらいだったらツールにもお金払うので、有料でいいからまともな仮想通貨の税金計算ツールが増えてくれるといいな。
あと、ふるさと納税をもっとやっておけばよかったかもしれない。
2018年は年内にだいたいの見込みの利益額を計算して、それの見込みをもとにふるさと納税をもっとやろう。
