私は海外で働いたことがあります。
これからまた海外で働く予定です。
日本は閉塞感がありますし、平均所得も先進国の中では低いほうになりつつあるので、海外で働きたい人はこれから増えていきそうです。
仕事の探し方
海外で働くための仕事の探し方のパターンです。
ここでは、海外の企業に就職することだけに限定するのではなく、仕事をしながら海外で生活するにはどんな方法があるのかを紹介します。
１．日本で採用されて転勤して駐在員になる
日本企業で採用されて、現地に転勤になって駐在員になるという方法があります。
これはかなり狭き門ですが、給料が現地採用よりも高いというメリットがあります。
日本の給料に追加で、海外の手当てがつき、さらに家賃補助が出ることが一般的です。そのうえ、国によってメイド、車や運転手などの補助があることもあります。
大企業ほど福利厚生が豪華です。
すでに電車やタクシーで十分安全に移動できる国であっても、数十年に仕組みが作られたのか、専属の車と運転手が用意されるなんて企業もあります。
駐在員として海外で働くには、海外転勤ありきで採用をしている企業を探さないといけないです。
たまたま就職した企業がいきなり海外転勤の辞令を出してくれるということはほぼないですから、 いきなり海外で働かせてくれるポジションで求人を出してくれる会社を探しましょう。
駐在として働くこともデメリットは、だいたい数年で帰国の辞令が出てしまうことです。
せっかくその国に慣れてきて、これから経験を活かして仕事をしようというようなタイミングで日本に帰ってくるよう指示されてしまうのです。
ずっと海外で働きたいという人には大きなデメリットなので、海外在住のうちに現地で転職活動をしたり、独立の準備をしたりしている人も多いです。
２．現地採用で働く
現地採用というのは、現地の企業と雇用契約をするという仕事の見つけ方です。
待遇などがすべて現地基準になるため、駐在員とくらべると給料などは大きく下がってしまいます。
ただ、駐在員よりも仕事を見つけやすいです。
ローカル企業と現地の日系企業の両方が候補になります。
ローカル企業は完全に日本と関係のない会社ですから、「外国人」として採用されることになります。周りはほとんど外国人になり、上司も外国人になることが多いでしょう。
日系企業は日本人が多いのでコミュニケーションはしやすいです。
ただ、日系企業では駐在員と現地採用の間には明確な線引きがされているので、どんなに活躍しても駐在員のような待遇になることはほぼないでしょう。
現地採用で注意しないといけないのは、ビジネスビザやワークパーミットをきちんと会社が用意してくれるのかどうかという点です。
小さな会社だと、ビジネスビザやワークパーミットの補助をしてくれないことがあり、そうすると違法状態で働くことになってしまいます。
違法状態で働くことを容認する会社は、そもそも危ない会社ですから、選ばないほうがいいのが言うまでもありません。
どうしても現地に住みたいという人の中には、ビザやワークパーミットなしで働いている人もいますが、まったくおすすめできません。
見つかったら日本に強制送還されて、同じ国への再入国が禁止になる可能性があります。
現地採用している企業の探し方ですが、現地の求人メディアを見るのがおすすめです。
たとえば東南アジアだと、jobsDBというサイトが有名です。
なお、日本語ではなく英語で募集要項が書かれていることが多いです。
面接のときには、現地に住みたいからビザが必要で、だから現地企業で働きたいという説明をしてしまうと、企業ウケが悪いと思います。
たとえば現地に恋人がいるとか、日本はあわなかったからなんて理由を面接で言われたら、引いてしまう面接官も多いのではないでしょうか。
なぜその国で働きたいのかをしっかりとキャリアや人生設計から回答できたほうがよいでしょう。
日本で働いているときに海外で働くと決めて、外国の転職先を見つけるために現地で就職活動をするのは大きなリスクです。
もしあなたがまだ若ければ、現地の大学に留学したり、ワーキングホリデーをしたりしながら、現地採用の職を探すという方法もあります。
３．在宅ワークで仕事を見つけて海外に住む
インターネットさえつながっていれば、どこでもできる仕事を探し、それで生計をたてつつも、外国に引っ越すという方法があります。
オンラインで自分で稼ぐ
クラウドソーシングというインターネット上で仕事を探して受注することができるサイトがあります。何かオンラインでできて、得意なことがあれば、月間20ー30万円を在宅で稼ぐこともそれほど難しくないです。
タッチタイピングができて、文章を書くのが苦でなければ、Webコンテンツ用の記事を執筆する仕事なんかがおすすめです。
はっきり言って、ほとんどのライティングの案件が誰でもできる仕事です。
ただ誰でもできるということはつまり単価が安いということなので、時給換算すると1,000円にも届かないことがあるでしょう。
しかしながら、ライティングの仕事に慣れてきて徐々に単価の高い仕事に移っていけば、在宅で仕事して生活できるくらいの金額は稼げます。
また、アフィリエイトのような完全に在宅で自分でサイトを作って稼ぐ方法も、インターネットの環境さえあれば海外でも稼ぐことができます。
日本よりも物価が高い国だと大変ですが、東南アジアなどの物価が安い国であれば、10万円もインターネットで稼げれば暮らしていけます。
アフィリエイトは最初稼ぎ始めるまで時間がかかる人も多いですが、ライティングや簡易的な作業などであれば、今日からいますぐにでも稼ぎはじめることができますので、最初から効率よく稼ぐことはできないでしょうが、時間さえかければ物価が安い国であれば十分食べていけます。
ランサーズやクラウドワークスやシュフティなど、有名なクラウドソーシングのサイトがいくつかありますので、そういったサイトにワーカーとして登録して、できそうな案件を探してみてください。
フリーランスとして企業から受注して、海外で作業をする
日本の企業からフリーランスとして仕事を受注して、海外に住みながら作業をするという方法があります。たとえばプログラミングやデザインなどはわかりやすい例です。
対面での打ち合わせをしない、毎月安定して仕事をもらえるといった要素が必要になります。
また、１つのクライアントに依存している状態だと、そのクライアントからの仕事を停止されるだけで生活できなくなってしまうので、複数の会社から月額で仕事をもらっている状態になっているのが望ましいでしょう。
４．外国で自分で事業を立ち上げる
海外で自分で事業をはじめる、会社を立ち上げる方法もあります。
国ごとに法人設立のための手続きに差があります。
たいていの国で外資規制があります。
外資規制というのは、外国人の資本だけで会社をつくれず、現地の人もしくは法人に株式を半分以上持ってもらわないといけないというルールです。
ただし、業種によっては規制がかからずに、100％自己資本で法人を登記できる国もあります。
逆に、国と業種の組み合わせによっては、1％でも外国人が持っていると外資扱いになって、さまざまな制限がかかります。
規制がかかっている業種では、現地人の信頼できるパートナーを見つけて、株式を半分以上持ってもらうことになりますが、これが大きなトラブルの元になりがちです。
裏切られて全部持っていかれてしまったという話はよく聞きます。
どんなに信頼できると思っている人でも、大金がかかわってくると、心変わりしてしまうこともあるでしょう。
たとえば1,000万円用意して、現地に会社をつくるとします。
1,000万円は平均月収が3－5万円の国の人からしたら、生涯をかけて稼ぐお金なわけです。これが目の前に動かせる状態であったとしたら、信頼関係があったとしても気持ちが揺らいでしまうこともありますよね。
法人設立はかなりハードルが高いように感じる人は多いでしょう。
ただ、小さな規模で食べていくためだけに働くのであれば、意外と難しくはないと思います。
日本人相手のちょっとしたビジネスを現地で展開するだけです。
５．投資で生活する
元手となる資金をたくさん持っている人であれば、不動産や現地企業などに投資して、海外で生活する方法もあります。
金融資産でいくら以上投資をすれば、ビザが取得できるというルールになっている国が多いです。
投資で生活する場合、政情が変わるとか、規制が増えるとか、マクロな要因が主なリスクになるでしょう。
外国は何が起こるかわかりませんから、盤石に見えた投資のポートフォリオがルールが一気に変わっていろいろと持っていかれることもあり得なくはないでしょう。
先進国ほど理不尽な変更はないですがみんなが投資をしているのでうまみが少なく、途上国のほうが参入者が少ないのでリターンの大きな投資をしやすいがリスクが高いのではないでしょうか。
英語もしくは現地語は話せたほうがいいのか？
英語や現地語が話せないと仕事が必ず見つからないというわけではありません。
言葉ができなくても、何か特技やスキルがあれば、それを活かした仕事が見つかるかもしれません。
ただ、英語や現地語が話せないということは、
現地人とまったくコミュニケーションを取れないということですから、
できる仕事の幅はすごく狭くなります。
もしあなたが未経験で、特に経験やスキルがないということであれば、
日本人相手の飲食店、コールセンター・カスタマーサポートなどの
単純作業に近い仕事が中心になるでしょう。
特に現地採用の場合は、「日本語が話せる人」であることが採用される意義だったりするので、 ずっと日本語を使う仕事をすることになりがちです。
この手の仕事はたいてい給料が安いです。
日本で普通に働くよりかなり安くなってしまうこともあります。
その低い給料でも、途上国では現地人の平均月収1.5-2倍程度になり、
十分生活できます。
東京で月給20万円もらうよりも、途上国で月給15万円もらったほうが
はるかに貯金に回せる金額は多いでしょう。
食費や家賃など生活するためのコストが途上国のほうがずっと安いためです。
また、海外で暮らしたい人にとっては就労ビザとワークパーミットの取得は必須なので、多少待遇が悪くても勤務先を見つけたいという事情があります。
これらの点で労働者の足元を見て、日本の新卒よりもはるかに安い給与でたくさんの人を働かせている企業が存在します。
どうやって働く国を選ぶか
一口に海外で働くと行っても、国によってまったくといっていいほど環境が違います。
働きたい国が決まっている方もいらっしゃるかと思いますが、
まだ選んでいない方のために、どんな基準で働く国を探すかを
説明します。
生活するためのコストと収入のバランス
生活を維持するための費用がどれくらいかかるかは非常に重要です。
現地の大卒の平均月収が参考になります。
月収5万円でも十分に暮らしていける国もあれば、
20万円でも厳しい国もあるでしょう。
生活コストが高ければ、それに見合った給料をもらえなければ
海外に住み続けることはできません。
給料が非常に低くても、生活コストさえ安ければ
暮らしていくことはできます。
ただ、どこまで生活水準を下げれば満足できるのかは人によって違うので注意が必要です。
仮に非常に安い生活コストで抑えられたとしても、それは暮らしの快適さを犠牲にしたものになるかもしれません。
住む場所を小さくしかつ現地の一般の人が住むようなアパートにして、食事を現地に完全にあわせれば、現地の人と同じ出費に抑えられますが、非常に快適な日本でしか暮らしたことがない人が、いきなりその水準に合わせることは難しいことがほとんどでしょう。
たまに和食を食べたくなって外食するというちょっとしたことですら、食費が大きく上がります。
生活の快適さ、インフラの整備状況
前の生活水準の話につながってきますが、どれくらい生活しやすさに直結するインフラが整備されているかも重要です。
電車でだいたいのところに移動できるのか、それとも車やタクシーでないと生活できないのかといった移動の利便性や、買い物をすることができるお店の種類や数なども生活の快適さにつながります。
あとは衛生状態なども国によって全然違います。
日本でしか生活したことがない方は、場所によってはあまりにも不便で住み続けるのは無理という結論になってしまうかもしれません。
アメリカやシンガポールなど、進んでいる国であれば物価は高いものの、日本とあまり変わらない生活ができますが、途上国ではいろいろと不便な点があるでしょう。
途上国の中でも大きな差が開いています。
たとえばタイのバンコクと、隣の国のラオスのヴィエンチャンでは、発展度合いに20年くらいの差があるでしょう。
以下はバンコクの写真ですが、一部のエリアはもう日本の地方都市よりは発展しています。
日本との差が大きそうな国で暮らす予定の人は、引っ越しをする前にまずは何度かその国に行ってみて、長めに滞在してみたほうがよいでしょう。
仕事の見つけやすさ
国によって日本人労働者の需要が異なり、就職のしやすさも違っています。
日本人が多い地域のほうが、仕事は多いのですが、競争相手も多いことになります。
なので、これから日本人が増えていくであろう地域に先に行くのがよいと思います。
もしあなたが現地の言葉を問題なく使えて、経験やスキルが豊富にあり、「日本人」という強みをまったく考慮せずに他の要素で戦うのであれば、地域の日本人の数はあまり関係ありません。
国としての伸びしろ
長期的なキャリアを考えるのであれば、これから伸びる国で働いたほうがいいでしょう。
伸びる国に関連した仕事をして、現地の言葉を使えるようになれば、活躍の場が広がるためです。
伸びる国の見つけ方は簡単です。
人口がこれから伸びていき、かつ若い人の比率が多い国が伸びます。
若い人が多くて人口が多い国が成長するというのは、もう歴史からわかりきっています。日本が高度経済成長期を迎えられたのも、人口動態がちょうど伸びるタイミングだったためです。
労働力の増加が人口の増加よりも早くなるタイミングを「人口ボーナス」といいますが、そのタイミングで国は成長します。
残念ながら日本がそれを迎えることは、少なくとも私たちが生きているうちはないでしょう。
例外としてはシンガポールのように新しく起こったばかりの国が急成長するケースはあります。
ただ、これから国ができて、そこが急に伸びるというのはほぼないでしょう。
しかも人口の予測は簡単につきます。
過去に生まれた子供の数はもう変えようがないため、正確に推移がわかるためです。
移民を受け入れることができれば、労働人口を増やすことはできます。
ただ、世の中の流れは右傾化にむかっており、移民は排斥しようという流れです。
若い人を増やさない限り、国が衰退していくというのはわかりきっているのに、移民を受け入れる判断をできる国はほぼないです。
若い人が多く、これから人口が増えていく地域は、東南アジアやアフリカなどがあります。ただ、タイのように一部の国では、日本よりも少し遅れてすぐに高齢化社会を迎えるところもあるので注意が必要です。
インドや中国のように、すでに人口が多く、成長しきっていない国もまだまだ伸びる余地が大きいので、現地事情に詳しい人の活躍の場は今後ますます広がっていくでしょう。
